教育費はいつから貯める？逆算シミュレーションで解説

こんにちは！まりもスターです。

「教育費、そろそろ本格的に考えないと」と思いつつ、「いつから」「いくら」貯めればいいのか、具体的な数字が分からないまま先延ばしにしていませんか？特にお子さんがすでに小学生・中学生の場合、「もう遅いのでは」と不安になっている方もいるかもしれません。

今回は、経理職として日頃から数字と向き合っている立場から、教育費を進学ルート別に逆算し、「今から始めるなら毎月いくら積み立てればいいか」をシミュレーションしてみます。

そもそも教育費はいくらかかるのか

進学ルートによって教育費は大きく変わります。文部科学省などの調査をもとにした目安は次の通りです（幼稚園〜高校は公立・私立の平均、大学は自宅通学・4年制の目安）。

ルート	幼稚園〜高校合計目安	大学4年間目安	総額目安
すべて公立＋大学公立	約540万円	約480万円	約1,020万円
すべて公立＋大学私立文系	約540万円	約690万円	約1,230万円
すべて公立＋大学私立理系	約540万円	約820万円	約1,360万円
高校から私立＋大学私立文系	約690万円	約690万円	約1,380万円

大学進学のタイミングで一度に大きな支出が発生するため、教育費対策は「大学入学までにいくら準備できているか」で考えるのが現実的です。

「もっと早く始めればよかった」と焦る必要はありません。大事なのは、今の年齢から大学入学までの残り年数です。例えば大学入学時に300万円を準備したい場合、残り年数によって毎月の積立額は次のように変わります（税引前・単純積立の場合の目安）。

こうして見ると、残り年数が半分になると、毎月の負担はほぼ2倍になることが分かります。だからこそ「今日が一番早いタイミング」と考えて、できる範囲から始めることが大切です。

仮に「中学1年生のお子さんがいて、大学入学までに300万円を目標にする」ケースで考えてみます。

これを「学資保険だけ」で用意しようとすると、返戻率の関係で毎月の負担がさらに重くなるケースもあります。一方で、投資性商品と組み合わせることで、必要な積立額を抑えられる可能性もあります（もちろん元本保証ではないため、リスクとリターンのバランスは商品ごとに確認が必要です）。

「毎月4.2万円は正直厳しい」という場合は、目標額を下げる、祖父母からの援助も視野に入れる、高校進学時に一部を私立から公立に切り替えるなど、積立額だけでなく支出側の調整も選択肢になります。

学資保険を使って準備を考える場合、加入前に次の点を確認しておくと、「思ったより増えなかった」という後悔を減らせます。

すでに学資保険に入っている方も、この機会に一度、返戻率と満期タイミングを確認しておくと安心です。

このシミュレーションはあくまで「目安の総額」から逆算したものです。実際にわが家がどのように新NISAと現金貯蓄を組み合わせて教育費を準備しているか、より具体的な内訳を知りたい方は、こちらの記事で詳しく紹介しています。

教育費は「いつから始めるか」よりも、「今の年齢から逆算していくら必要か」を把握することが第一歩です。残り年数が半分になれば毎月の負担はほぼ2倍になるため、今日から少額でも始めることに意味があります。

まずはお子さんの年齢から逆算して、ご家庭に必要な毎月の積立額を計算してみてください。学資保険や新NISAなど、具体的な準備方法については関連記事もあわせてご覧いただけたらと思います。