こんにちは！まりもスターです。小学生の娘2人を育てながら、家計をひとつの「事業」と捉えて合理的な資産運用を実践しています。
「子ども2人分の教育費、これからどれくらいかかるんだろう…」 「新NISAで運用したいけれど、暴落したら学費が払えなくなるのが怖い」
そんな不安を抱えていませんか？
教育費は「人生の3大資金」の筆頭。お子さんが2人となると、漠然とした数字の大きさに足がすくんでしまうのも当然です。
しかし、教育費準備は「正しく計算し、流動性を管理する」ことで、今の生活の質を落とさずに無理なく達成できます。
この記事では、我が家（小学生2人）が実践している「現金と新NISAのリアルな資産配分」と「現実的な教育費シミュレーション」を余すことなく公開します。読み終える頃には、「これなら我が家でもできそう！」とスッキリした気持ちで一歩を踏み出せるはずです。
教育費は「新NISA 7：現金 3」で備えよ！
結論からお伝えします。我が家が到達した小学生2人分の教育費準備の結論は、「準備期間が10年以上あるなら、新NISA 7割：現金 3割」の配分で育てることです。
全額を安全な銀行預金（現金）だけで貯めようとすると、昨今のインフレ（物価上昇）に勝てず、実質的な購買力が下がってしまいます。かといって、全額を投資に回すのは暴落リスクがあるため危険です。
「時間の猶予がある小学生のうちに新NISAで運用益を稼ぎ、ピーク時に向けて徐々に現金化していく」という二段階アプローチこそが、最も現実的で効率の良い資産形成スタイルです。
経理視点で読み解く「教育費の流動性リスク」
なぜ「新NISA 7：現金 3」という比率になるのか。経理職の視点から「資金調達の期間」と「流動性リスク」の2点でお話しします。
小学生期は「低コスト＆最長準備期間」のボーナスタイム
会社の資金繰りでも同じですが、「支払いまでの猶予期間」が長ければ長いほど、リスクを取った高いリターンを狙う運用が可能です。
- 小学生期： 習い事代などはかかりますが、中高大に比べれば支出は軽微。
- 準備期間： 大学入学（最大で支出が跳ね上がる時期）まで8〜12年の期間があります。
投資において「10年以上の長期運用」を行えば、元本割れのリスクは歴史的に見ても大幅に低下します。だからこそ、小学生の今が一番「新NISAに大きく配分できる時期」なのです。
現金3割を確保して「流動性リスク」を防ぐ
※流動性リスクとは？ 必要なときに、必要な現金を用意できなくなるリスクのこと。
もし大学入学の直前に「〇〇ショック」などの株価暴落が起きた場合、運用資産だけで教育費を賄おうとすると、暴落した最悪のタイミングで株式を売却せざるを得なくなります。
これを防ぐために、「直近2〜3年で必ず使うお金（高校の入学金や塾代など）」は現金でロックしておく必要があります。この「守りのお金」として現金3割の枠を確保するのが、経理的なリスク管理の鉄則です。
我が家の積立プラン＆シミュレーション
それでは、我が家の実際のシミュレーションを見ていきましょう。
子ども1人あたりの目標額を「大学費用として500万円（2人で1,000万円）」と設定した場合のプランです。
我が家の教育資金ポートフォリオ（子ども2人分）
| 資産の種別 | 配分比率 | 目標金額 | 主な役割 |
|---|---|---|---|
| 新NISA（つみたて投資枠） | 70% | 700万円 | 長期運用で複利効果を得て資産を増やす |
| 現金（定期預金・学資保険等） | 30% | 300万円 | 中学・高校の入学金や暴落時のクッション |
月々のリアルな積立シミュレーション
子どもが小学1年生と3年生のタイミングで、10〜12年後の大学進学を目指して積み立てる場合の計算例です。
- 毎月の新NISA積立額： 2人あわせて 5万円（年間60万円）
- 想定利回り： 年5％（全世界株式やS&P500などのインデックス運用を想定）
【10年間運用した場合のシミュレーション】
・元本合計：600万円
・運用益（想定）：約176万円
・合計資産額：約776万円
月5万円を新NISAに回すだけで、複利の力を使えば目標の700万円を余裕でクリアできる計算になります。 これに加えて、児童手当（現行制度で1人あたり総額約200万円強）をそのまま現金口座へストックしておけば、勝手に「現金300万円超のクッション」が完成します。
「子供との経験資産」への投資も忘れない
我が家では、教育費をガチガチに貯めることだけを目的にしていません。 家計を合理化して浮いた資金の一部は、「今しかできない家族旅行」や「子供の体験学習」という名の体験資産へ投資しています。お金は使うタイミングが重要です。大学資金のベースさえ仕組み化できれば、今の生活を犠牲にする必要はありません。
まずは「児童手当の口座隔離」から始めよう！
最後にもう一度まとめます。
小学生2人分の教育費準備で失敗しないためのポイントは以下の3点です。
- 小学生のうちは準備期間が長いため「新NISA 7：現金 3」で積極的に運用する
- 直近で使うお金（現金3割）を確保し、株価暴落時の流動性リスクを回避する
- 長期の複利効果を活用し、無理のない月々の積立額で仕組み化する
教育費の準備は、早く始めれば始めるほど毎月の負担額が軽くなります。
💡 今からできる！最初の一歩（アクションプラン）
今日からできる具体的なアクションは、「児童手当の振込口座を、生活費口座から隔離すること」です。
- 教育費専用の銀行口座（または新NISA用の証券口座）を確認する
- 児童手当が入ったら、手をつける前にその口座へ自動送金する設定をする
たったこれだけで、あなたの教育資金づくりは「自動化」への第一歩を踏み出せます。 家計という事業のCEOとして、賢く合理的に、お子さんの未来と今の家族の笑顔を守っていきましょう！
※本記事のシミュレーションは過去の実績に基づく想定利回りであり、将来の運用成果を保証するものではありません。投資は自己責任で行ってください。
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